採用時に気になる応募者のメンタル疾患発症傾向について

質問内容によっては採用差別と認識されるリスク

うつ病を始めとしたメンタル疾患について従業員が罹患していると、仕事の生産性や業務効率が低下したり、会社を休みがちになったり休職を余儀なくされる等で、業務に大きな支障を与えることとなります。そのため企業の採用担当者としては、うつ病やメンタル疾患にかかっている応募者には入社して欲しくないのはもちろんのこと、可能であれば、過去にそのような病気にかかったことのある人にも入社してほしくないというのが、本音ではないでしょうか。

しかし、会社側には採用の自由があるとはいえ、性差別などが典型例であるように、採用における差別的取り扱いは許されないことがあります。特にうつ病やメンタル疾患に関連する情報はセンシティブな個人情報の1つでもあるため、採用差別と認識されてしまうような質問の仕方は避ける必要があります。

確認できるのは労務提供が可能な健康状態かどうか

では、うつ病やメンタル疾患に関して採用時にどこまでの質問なら許されるでしょうか。採用面接において、会社が労働者の健康状態を確認する理由は、健康に働ける状態であるかどうかを確認するためです。雇用契約を締結した場合に、労働者は会社に対して労務提供をする必要があるため、これに足る身体的な条件、能力を有するかどうかを確認、調査することは、採用面接の中で行うことが可能です。したがって採用面接の時点でうつ病に罹患している場合には、雇用契約に定められた労務提供を行うことが困難になるため、採用面接の中で質問し、確認することができるでしょう。

要配慮個人情報であることを念頭に置くことが必要

ただし、病歴が「要配慮個人情報」に該当することから、医師による診療情報など、踏み込んだ健康状況の確認については、労働者自身の同意が必要となります。「うつ病にかかっているかどうか。」、「精神科に通院しているかどうか。」といった質問を採用面接で行う場合にも、労働者自身の同意がなければなりません。なお、採用面接で確認するのは「労務提供が可能かどうか」という点ですので、うつ病にかかっているかどうか、疾病の有無だけに固執することなく総合的に労働能力を確認することがポイントになります。

実際に質問する場合は・・・

業務内容をよく説明してから、
「説明した業務を進めていくにあたって健康面や精神面でご自身で懸念されることはありませんか?」
などの尋ね方が無難でしょう。これは口頭による質問に限らず、紙によるものでもWEBフォームによるものでも応募者からの情報取得する際には同じことが言えます。

ProViTが問題解決

採用適性検査「ProViT」は仕事に関連する設問からなる40問5肢択一形式ですが、直接的にうつ病やメンタル疾患に関連する設問は無く、受検者も一切それを意識することは全くありません。それでありながらうつ病等のメンタル疾患発症傾向を確認することが可能です。

先日もトライアル受検をされた企業様に分析結果の説明に伺いましたが、過去にうつ病
で通院されたことがある方が受検されていて結果に見事に出ていたことに驚いて
おられました。1企業3名様まで無料でトライアル可能です。是非お試しください。