転職・離職傾向について

「転職・離職傾向」とは?

転職傾向のイメージ

誰でも多かれ少なかれ仕事していれば何らかの不満はついてまわりますが、それに対する対処の仕方はネガティブなものからポジティブなものまで人によって異なります。その対処の手段として転職を選択する傾向を「転職・離職傾向」と言います。良い人材が採用できても早期に退職してしまうと採用や育成コストなどの金銭面だけでなく組織のモチベーションや企業イメージの低下などその影響範囲は大きいため、各企業は採用前の段階で「転職・離職傾向」の把握につとめてきましたが、面接での質問においても心理学系の採用適性検査の設問においても、容易にその意図がくみ取れてしまうため正確な把握はなされていない状況がありました。

「転職・離職傾向」をチェックする必要性について

入社して3年の若手社員が早期退職した場合、金銭的な損失は一人当たりおよそ1500万円と言われています。これには給与や賞与だけでなく採用コスト、育成コスト、企業が負担する社会保険料などが含まれます。もちろん企業によってそれぞれの費用は異なりますが金銭的な損失だけでもその大きさが理解できるでしょう。 実際には金銭的な損失だけでなく風評被害による企業イメージの低下や同じ部署の社員のモチベーションの低下などのマイナスの影響があるわけで、そのようなリスクを減らす意味で離職率改善は非常に重要な課題になります。 離職率を下げる企業の取り組みとして業務時間の短縮や給与等の待遇面の改善、人事評価制度の改善等々、継続的に行っていく必要がありますが、「転職・離職傾向」をチェックすることができればその傾向の見られる人材は最初から採用しないことにより離職率の改善に寄与することが可能になることから、採用・不採用を判断する前に「転職・離職傾向」をチェックすることは非常に重要だと言えます。

面接時に把握することが難しい「転職・離職傾向」

採用面接時には誰もが同じ職場でできるだけ長く働きたいと考えています。したがって面接時にそのことを把握するのは難しいでしょう。中途採用であれば過去の職歴から「転職・離職傾向」をみることができるケースもありますが、新卒者の採用においては「転職・離職傾向」を確認するための材料は乏しく面接時の受け答えだけでは判断は難しいでしょう。「転職・離職傾向」がある人材かどうかを事前にチェックできればリスクへの備えになることは言うまでもありません。

ProViTなら「転職・離職傾向」が面接前に検査できます。

ProViTは40問5肢択一形式、20分という短時間で回答可能です。受検者の回答が完了すると管理者宛に完了通知メールが送信されます。また、すぐに診断結果を確認することができますので、面接前に検査を実施して、その結果を確認しながら面接を行うことが可能であるため、気になる点については面接時の応募者の受け答えからより深く把握に努めることが可能になります。